iDeCoの出口戦略、退職金がない私にはあんまり関係なかった話

「iDeCoは出口戦略が難しい」ってよく聞きますよね。

私も長らくそう思っていました。せっかく積み立てても、受け取るときに税金でごっそり持っていかれるんじゃないか、と。

でも先日、自分のケースで計算してみたら「あれ、これ私にはあんまり関係ない話では？」ということに気づいたので、今日はその話を書いておきます。

出口戦略が難しいって、そもそもどういう意味？

iDeCoを一時金(一括)で受け取るとき、「退職所得控除」という非課税の枠が使えます。この枠は「勤続年数」で決まるんですが、実はこの枠、会社の退職金と共有することになっています。

つまり出口戦略が難しいと言われる本当の理由は、

退職金とiDeCoの一時金を両方もらおうとすると、控除枠を奪い合って、結局どちらかに税金がかかりやすくなる

という話だったんです。しかも最近の税制改正で、退職金とiDeCoを受け取るタイミングを離すルール(いわゆる「5年ルール」が「10年ルール」に延長されて、余計にややこしくなったと言われています。

じゃあ、退職金がない私は？

派遣の夜勤専従という働き方をしている私には、そもそも退職金というものがありません。

ということは、控除枠を「奪い合う相手」がいないわけで、iDeCoの一時金だけで控除枠をまるまる使えます。ここでようやく気づきました。「出口戦略が難しい」という話は、退職金がある人向けの悩みであって、私にはそもそも前提が違っていたんです。

実際に計算してみた

52歳からiDeCoを始めた私の場合、65歳まで積み立てを続けると、拠出期間は13年になります。退職所得控除は「40万円×拠出年数」で計算されるので、13年だと控除枠はだいたい500万円台前半。

一方、今のところの資産額と、これから積み立てる分を合わせても、この控除枠にほぼ収まりそうな規模でした(運用がかなり好調でも、はみ出す部分はごくわずか)。つまり、ほぼ非課税で受け取れる見込みということが分かりました。

ちなみに、月23,000円の上限額でずっと積み立てている方など、控除枠を超えてしまうケースもあると思います。とはいえ、そこまで悲観しなくても大丈夫そうです。というのも、控除枠からあふれた部分がまるまる課税対象になるわけではなく、あふれた金額の、さらに半分だけが課税対象になる、というルールがあるからです。しかも一時金でもらう年に一回だけの税金です。枠を超えたらすぐ大損、というわけではなさそうなので、この点は覚えておくと少し安心できるかもしれません。

まとめ

• 「iDeCoの出口戦略が難しい」問題は、主に退職金がある人の悩み
• 退職金がない働き方をしている人は、控除枠を独り占めできるので、特に50代から始めた私のようなパターンであれば心配しすぎなくて良さそう😊
• 派遣・パート・非正規で退職金がない50代は、私だけじゃないはず。同じ境遇の方の参考になれば嬉しいです。

次回は「じゃあ掛金、いくらにする？」の話を書こうと思います。

のぼるちゃん

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派遣の夜勤専従として働く、50代の介護士です。介護歴17年、忙しさで心も体も限界を迎えた経験から、今は無理をしすぎない働き方を選んで、少しずつ立て直し中。夜勤専従のこと、介護現場のこと、老後のお金や年金への不安まで、等身大で綴っています😊