NISAが大暴落したら、老後の生活費どうする? iDeCoの一時金を「生活防衛資金」にする
「老後は年金とNISAでやっていく」ってよく聞きますよね。でもこれ、一つ落とし穴があるんです。株価が暴落しているタイミングでNISAを取り崩すと、資産の減りが一気に加速してしまう、というリスクです。だから「暴落中は預金でしのいで、NISAには触らない」という考え方があって、そのために「生活費の何年分かを、現金で確保しておきましょう」とよく言われます。
私はこの「暴落中の生活防衛資金」を、iDeCoの一時金で作れないかな?と考えてみました。
最初、勘違いしてました
「iDeCoに置いておけば安全」これ間違いでした。
私のiDeCoの中身は、株式のインデックスファンドです。つまり中身は「株」なんですよね。iDeCoだろうがNISAだろうが、中身が株式なら、暴落時はもちろん煽りを受けます。
じゃあどうすればいいかというと、答えはシンプル。iDeCoを一時金として受け取って、現金に換えてしまうことです。現金であれば、暴落の煽りを受ける事もなく、素直に「生活防衛資金」として使えます。
生活防衛資金はいくら必要か
まず、私の場合の毎月の生活費をざっくり出してみました。
①家賃、駐車場代、光熱費、食費・雑費、通信費で、月13万円
ここで一つ、うっかり見落としそうになったのが、介護保険料と国民健康保険料です。これ、年金から天引きされる形なので、つい生活費リストから抜け落ちがちなんですが、忘れずに足す必要があります。
②年金の見込み額は月8万円ほど。
単身でこれ以外に収入がなければ、住民税非課税世帯になる見込み(年金収入155万円以下が目安で、96万円ならこの基準を大きく下回ります)。非課税世帯だと、介護保険料も国保料も一番低い区分になるので、ここも合わせて試算してみました。
③介護保険料と国保料を合わせて非課税世帯の場合は月4,000円前後(制度は3年ごとに見直されるので、これはあくまで今分かる情報でのざっくり試算です)
毎月の不足額はいくら?
生活費 13万円 + 保険料(試算)4千円 − 年金 8万円 = 不足額 約5.4万円/月
目安の3年分では?
この不足額を3年分用意しておく、というのが今回の目安です。
5.4万円×36ヶ月で、約194万円ほどになります。
実際に計算してみたら、iDeCoの一時金の見込み額で、この3年分はなんとかまかなえそうです。しかも今回の試算だと、まだ少しは余裕もありそうです。その時は、NISAに入れるのもいいですね。具体的な数字のおかげで、少し不安も減ったような気がしています。😊
マイナポータルで見る年金額はただの額面
今回気づいたこと。それはマイナポータルで見られる年金の見込み額は、税金や保険料が引かれる前の金額(額面)だったことです。実際に手元に入るのは、これより少ない金額になります。生活費と比べるときは、この「額面」のまま使わないというのが、大切なポイントでした。
まとめ
- iDeCoとして置いてあるだけでは株式である限り暴落の煽りを受けてしまう。一時金として現金化して、初めて「生活防衛資金」になる。
- NISAは暴落時は取り崩さず、生活防衛資金で乗り切る。そのための資金はざっくり3年分用意したい。
- 年金の見込み額は「額面」なので、介護保険料や国保料などを引いた手取りで考え直すのを忘れずに。
「年金+NISAの取り崩し」に、「iDeCoの一時金による生活防衛資金」を組み合わせる。これが、今回の”お金の勉強”のひとまずの着地点です。まだ10年先の話ですが、今のうちに考え方だけでも整理できてよかったです。
ただここまで来ると、もう一つの不安が浮かんで来たのではないかと思います。次回は、”もし65歳の受け取り時期にちょうど大暴落が重なってしまったら?”これについて書こうと思います。
※この記事は私が調べて整理した内容です。実際の制度・税金の扱いは今後変わる可能性もあるので、最終的な判断の際はご自身でも確認してくださいね。
